【人時生産性】薬局長（管理薬剤師）が見るべき数値～薬剤師のためのマネジメント講座

あなたが調剤薬局を2店舗開局する薬局経営者だとします。

あるＢ店の薬局長からこのような相談を受けました。

「社長、うちの店舗は処方箋枚数がＡ店の2倍もあるのだからせめて正社員をもう一人増やしてくれないか？」

さて、社長であるあなたは、どのような判断を下しますか？また、Ｂ店の薬局長にどのような返答をしますか？

Ａ店・Ｂ店のデータ

Ａ店
月間処方箋枚数が1000枚　月間売上総利益300万円
薬剤師：正社員2名　パート1名体制（月間合計400時間）

Ｂ店
月間処方箋枚数が2000枚　月間売上総利益400万
薬剤師：正社員3名 パート2名体制（月間合計640時間）

このような時に参考になる指標が人時生産性（にんじせいさんせい）です。

人時生産性とは？

人時生産性とは、1人の従業員が1時間あたり、どれくらいの利益を生み出すかの指標となります。

人時生産性の算出方法は、月間粗利益÷総労働時間で算出されます。

では、Ａ店とＢ店の人時生産性をみていきます。

Ａ店の人時生産性は
粗利益（300万）÷労働時間（400時間）＝7500円

Ｂ店の人時生産性は
粗利益（400万）÷労働時間（640時間）＝6250円

Ａ店の方が処方箋枚数は少ないにも関わらず人時生産性は高いですよね？

つまり、処方箋枚数の少ないＡ店の方が従業員一人当たりの負担が多いことが予想されます。
今回は売上総利益（粗利益）で算出しましたが、技術料で算出するのが一番早いでしょう。

基準調剤加算や後発医薬品調剤体制加算の有無、事務員の配置、処方内容（粉、粉砕、一包化が多い）などで異なってきますが、人時生産性を算出することで店舗一人当たりのだいたいの負担が分かるようになるのです。

人時生産性の目安・理想

一般的には人時間生産性は時給（1時間あたりの賃金）の約3倍が望ましいとされています。

また人時生産性は経営者だけでなく、薬局長レベルで把握することで大局的な視点を持つことができるようになります。

大局的な視点を持つことで偏った要望が出にくくなり、店舗間での人事異動にも協力的になれると考えています。

注意しないといけないのは、人時生産性はあくまで従業員の負担の指標の一つにすぎないと認識することです。

しっかりと店舗の状況をヒアリングした上で、人時生産性を判断材料の一つとすることをオススメします。

今回のケース、Ｂ店の薬局長には、処方内容や環境整備、人間関係などしっかりとヒアリングし、B店での苦労と活躍を認めた上で、人時生産性の話を切り出すのも一つの方法かと思います。